不動産購入はどういう流れになっているの？販売形態や注意点を解説

不動産市場にはさまざまな物件が出回っていますが、いくつかの販売形態に分けられます。
今回はその販売形態の種類や違いを解説します。
また、購入する際の流れと注意点にも触れているので、現在物件を買いたいと考えている方は、今後の参考にしてみてください。

不動産の販売形態

不動産の販売形態は主に2種類あります。
以下で違いを見てみましょう。

仲介物件

仲介物件は、買主と売主でおこなう取引を、不動産会社が仲介する販売形態です。
業者が間に入る形になるため、売主と直接取引するわけではありません。
市場において、多くの販売形態は、この仲介物件であるといわれています。
不動産会社は、サポート役のような立場で対応しています。
物件探しから引き渡しまで、一つひとつの工程を仲介してくれるので、安心感が増すでしょう。

売主物件

2つめは売主物件です。
売主物件は、売主から直接購入する販売形態となっていますが、個人同士で物件の売買はおこなわないのが一般的です。
そのため、売主物件の多くは売主が不動産会社となっています。
仲介会社を挟まずに取引する形になるため、仲介手数料はかかりません。

仲介物件のメリット・デメリット

仲介物件は、不動産会社のサポートを常に受けられる状態になる点です。
物件を購入する際は、各種手続き申請が必要になりますが、それらもプロがバックアップしてくれます。
金融機関と契約を締結する際もサポートをおこない、買主が安心して購入に臨めるように配慮しています。
また、予算感や希望条件を伝えれば、それに見合った条件の物件を提案することも可能です。
理想に近い物件を見つけたものの、あいにく予算とあわず、購入を断念してしまう方も少なくありません。
こうしたケースでも、ニーズをしっかりヒアリングして、可能な限り希望に沿った物件の提案をします。
ただし、仲介手数料が物件価格の3％＋6万円＋消費税かかります。
少なからず費用負担となるため注意してください。

売主物件のメリット・デメリット

売主物件は仲介手数料が一切かからないため、費用負担がありません。
不動産を売買すると、さまざまなコストがかかりますが、こうした費用負担を削減できるでしょう。
また、直接業者とのやり取りができるため、問い合わせ内容をすぐに相手に伝えられます。
ただし、金融機関への連絡・手続きなどは、業者にサポートしてもらえないため、すべて自分で対応する必要があります。
時間に余裕がない場合、仲介物件はハードルが高いといえるでしょう。

不動産を購入する際の流れ

不動産を購入したい場合、何から始めるべきなのでしょうか。
以下で流れを解説します。

条件を考える

物件に求める条件は、それぞれ違います。
立地を重視したい方もいれば、居住スペースの広さを最優先したい方もいるでしょう。
そのため、まずは希望条件を考えてみてください。
条件があやふやな状態で物件情報を調べると、自分のニーズには合っていない物件までピックアップされてしまう恐れがあります。
ある程度条件を絞り込めていたほうが時短になり、自分が求めている物件情報だけをチェックできるのです。
また、条件を考えるうえで大切なのが、優先度です。
条件をある程度ピックアップしても、それらすべてにこだわっていると、なかなか物件が決まらなくなります。
そのため、優先度を考えておき、妥協点を自ら作っておくことが大切です。
現在だけではなく、数年・数十年先の暮らしまで考えたうえで、どのような物件を選ぶべきか考えてみてください。

住宅ローンの審査を受ける

住宅ローンの審査は、仮審査と本審査の2段階に分けられます。
まずは、仮審査を受け、契約時に本審査をおこなう流れです。
多くの場合は、仮審査に通過すれば本審査にもとおりますが、必ずしもそうとはいえません。
なかには、収入の安定性がないと判断され、本審査に通らないケースもあるようです。
そのため、審査に通過しないことを想定して、通過しなかったときにどのようにお金を準備するのかを考えておきましょう。
また、審査で重要視されるポイントは、収入の金額と安定性、勤続年数などです。
仮に住宅ローンを組んでも、毎月滞りなく返済できると判断されないと、本審査にとおるのは難しくなります。
また、審査前には本人確認書類や収入証明書などが必要です。
これらの提出を求められた際に対応できるよう、書類の準備を事前におこなっておくのがおすすめです。

契約内容のチェック

本審査に通過し、売買契約を締結します。
契約締結に使用する売買契約書は、記載されている内容を必ずチェックしてください。
普段あまり見慣れない用語が多い書類なため、内容を理解するのは難しいと感じるかもしれないですが、しっかりチェックしないとトラブルが起こる場合があるので注意しましょう。
とくに確認したいのが、登記事項証明書に記載されている内容、各種不動産購入にかかる法律などです。
また、基本的な情報が間違っていないかもチェックしましょう。
たとえば、物件情報は間違っていないか、税金の支払いは売主と買主で公平になるよう記載されているかを見てください。
とくに問題がなければ、契約締結していいでしょう。
ただし、分かりにくい内容が記載されていた場合は、そのままにせずに担当者に尋ねてください。

不動産購入の注意点

不動産を購入場合、いくつかの注意点があります。
失敗しないためにも、以下を覚えておきましょう。

資金計画を立てる

資金計画を立てる際のポイントとして、何に費用がかかるのかを調べ、予算を立てる点が重要です。
たとえば、物件価格を準備するのはもちろん、付随費用も考慮しなくてはなりません。
また、仲介物件の場合は、業者に支払う仲介手数料が必要です。
さらに、固定資産税をはじめとする税金関係にもコストがかかります。
引っ越しでは、家具家電を新調したり、引っ越し業者に荷物の運び出しと搬入を依頼するかと思います。
こうした一連の作業に、合計でいくらかかるのかを想定したうえで、予算内に収まるかを考えましょう。
なかには、予算オーバーしてしまうケースもありますが、この場合は削れるコストをカットしなくてはなりません。
たとえば、荷物の運び出しと搬入を引っ越し業者に依頼せず、自分でおこなう方法があります。
場合によっては、物件価格の予算を下げるなど、希望条件の変更が必要なケースもあるでしょう。
さらに、先述したように住宅ローンに通過しなかったケースも考慮して、資金計画を立ててください。

ハザードマップの確認

ハザードマップは、エリアごとに災害リスクが可視化された情報が記載されています。
ネットで検索するだけでハザードマップが確認できるので、どこに住みたいのかある程度決まっている場合は検索してみましょう。
なかには、地震が津波などの危険性が高いエリアもありますが、必要に応じて引っ越し場所を再検討したり、2階以上の物件を選んだりなどの工夫が必要です。
さらに大切なのが、避難所の確認です。
災害が起こった際は、どこへ避難すべきなのかは、ハザードマップにも記載されています。
引っ越し後にすぐ災害が起こる可能性はゼロではないため、万が一に備えるためにも避難場所を調べてください。
避難場所が分かっていれば、自分の身の安全を守れるようになります。
内見の際には、実際に避難場所に行くルートを確認してみるのもおすすめです。
いろいろなケースを考慮したうえで行動しておけば、安心して物件を購入できます。

まとめ

販売形態として、仲介物件と売主物件の2種類があります。
物件を買う流れとして、希望条件や予算などをチェックしたうえで、事前準備をおこないましょう。
ただし、ハザードマップの確認や資金計画の検討などは忘れないようにしてください。